浮気相手を調査する方法とそのメリットについて｜費用相場から探偵選びまで解説

浮気の証拠が何もない場合は探偵を使う

最近パートナーの帰りが遅い、今までしたことのないような香りがするなど、パートナーに対して違和感を覚えても、浮気をしているかどうかは分からない。

このようなケースでは、探偵に浮気相手の調査を依頼するのが有効な手段です。

合法的に身元調査をしてくれる

個人で身元を調べる方法として、以下のような行為が考えられます。

しかし、これらはたとえ婚姻関係にある相手に対してであっても、違法になる可能性もあります。

たとえば、携帯電話のロックを解除して連絡先を取得する行為は「不正アクセス禁止法」に、アプリの無断インストールは「不正指令電磁的記録供用罪」に該当するおそれがあります。

さらに、GPSや録音機器の設置についても、プライバシーの侵害と判断されるケースがあるため注意が必要です。

このように、何が違法で何が合法かを判断しながら調査を進めるには、専門的な知識と経験が求められます。

その点、浮気調査のプロである探偵に依頼すれば、法律を遵守しながら適切な方法で調査を進めてもらえるため、安心して任せることができます。

調査の過程では、依頼者側の協力が必要になることもありますが、どのような情報が証拠として有効か、法律違反にならない範囲でどこまでできるかといった点についても、適切にアドバイスしてもらえるのが大きなメリットです。

依頼者の代わりに尾行をしてくれる

浮気の証拠を押さえるためには、パートナーが浮気相手と会っていた事実や、不貞行為の実態が確認できる記録が必要です。

もちろん、自力でパートナーを尾行することも可能ではありますが、行動に不自然さが出ればすぐに気づかれてしまうおそれがあります。

頻繁に休みを取って動向を探ると、相手に勘づかれ、かえって証拠を得るチャンスを逃してしまうことにもなりかねません。

その点、探偵であれば尾行調査の経験とノウハウを持ち合わせており、相手に気づかれないように、上手に情報を集められます。

尾行はほとんどの探偵業務で基本となる技術であり、状況に応じた柔軟な対応も期待できるでしょう。

LINE、電話番号でも浮気相手を特定する方法

LINEや電話番号など浮気相手の情報を持っている場合、これだけで浮気相手を特定することができます。

弁護士照会という制度を利用することで、個人を特定する方法です。

弁護士照会制度を利用することで、各情報を持っている組織や機関に合法的に問い合わせ、個人情報を得ることができます。

例えば電話番号を知っている場合、まず弁護士に相談をします。

弁護士から、弁護士会に審査の依頼を行い、それが通れば弁護士会から携帯電話会社に開示請求をするといった流れになります。

照会できる可能性が100％ではありませんが、名前、電話番号など浮気相手の一部の情報を持っている場合は活用する価値は大いにあります。

浮気相手の名前しか分からない場合

名前だけの情報から浮気相手を特定することは決して不可能ではありません。

探偵事務所では、限られた情報をもとに、段階的な調査を進めていくのが一般的です。

名前や年齢、職業、住んでいる地域など、ほんのわずかな手がかりであっても、複数の情報を組み合わせることで、より詳しい内容にたどり着ける可能性があります。

さらに、パートナーの行動パターンや交友関係についてもあわせて調べることで、浮気相手を特定するための重要な手がかりが得られるケースも少なくありません。

浮気相手の顔しか分からない場合

顔写真や外見の特徴しか分からない場合でも、探偵社の調査によって身元を特定することは可能です。

パートナーの行動パターンをもとに、浮気相手がよく出入りする場所を割り出し、そこから素性を探る手がかりを得ていきます。

さらに、SNSの顔認識機能を利用した検索や、職場・学校などでの聞き込みも、有効な方法のひとつです。

とはいえ、こうした調査には高度なスキルや経験が求められるため、個人で対応するのは難しいのが実情です。

浮気相手の身元調査で得られる具体的なメリット

浮気相手に慰謝料請求をしたい、何かしら制裁をしたいと考える人は多いはずです。

浮気相手が誰なのか知ることができれば、慰謝料請求ができたり、給料を差し押さえることができますので、身元調査のメリットについてご紹介していきます。

身元調査のメリットを最大限活用できるよう、住所だけでなく、実家の住所、職場などなるべく多くの身元情報を得ることをおすすめします。

慰謝料請求が可能になる

浮気相手に慰謝料を請求するためには、浮気された側が「パートナーとその浮気相手の間に浮気がある事実を知っている」という事実を知らせる必要があります。

それには「内容証明」という郵便サービスを使う必要があります。

内容証明とは、文書の内容がいつ、誰から誰へ差し出されたか、郵便が証明する制度のことです。

つまり、「浮気の証拠が相手に届きました。」という事実を郵便局が証明してくれます。

そのため正式に慰謝料を請求することができるようになります。

慰謝料請求を行わせるために、浮気相手の住所以外にも、職場や実家の住所を特定しておきましょう。

給料の差し押さえができる

内容証明を送っても、慰謝料を支払ってくれない場合もあります。

慰謝料の支払いから逃れられないよう、身元調査で浮気相手の職場も知ることができれば、給料の差し押さえも可能になります。

誓約書を交わすことができる

パートナーとの接触を禁じる誓約書を作成するには、相手の住所や氏名を把握しておく必要があります。

この誓約書には、たとえば以下のような約束に法的な拘束力を持たせることが可能です。

仮に浮気の事実が職場に知られた場合、会社の規定によっては解雇や減給といったペナルティを受けるおそれがあります。

最悪の場合、退職に至る可能性もあり、社会的な信用を失ってしまうリスクも無視できません。

こうした背景からも、誓約書の作成は極めて重要な意味を持つと言えるでしょう。

冒頭にもお伝えしましたが、誓約書を交わすには浮気相手の住所、氏名、職場を知る必要がありますので、身元調査でできるだけ多くの情報を得るようにしましょう。

浮気相手の住所しか分からない場合

住所の情報があるだけでも、できることは意外と多くあります。

たとえば、内容証明郵便を使った慰謝料請求は、住所さえわかっていれば実行可能です。

さらに、そこから職場を特定したり、家族構成を調べたりと、追加の情報を得られるケースもあります。

こうして浮気相手の生活環境を把握することで、状況に応じたより効果的な対応策を練ることができるでしょう。

探偵事務所の選び方と実績の確認方法

浮気相手の調査を依頼する際には、信頼できる探偵事務所を選ぶことが重要です。

探偵事務所の選び方にはいくつかのポイントがあります。

探偵業届出証明書の確認

まず、探偵業届出証明書を取得している事務所であることを確認しましょう。

この証明書は公安委員会に届け出を行った正規の探偵事務所の証明です。

無届けの事務所では、調査方法や料金体系に問題がある可能性があります。

料金体系の透明性

料金体系が明確で、追加費用の発生条件が明示されている事務所を選びましょう。

見積もりの段階で、調査にかかる費用の内訳を詳しく説明してくれる事務所が信頼できます。

また、契約前に必ず書面での説明を受けるようにしてください。

調査実績と成功率

過去の調査実績や成功率を確認することも重要です。

浮気調査の経験が豊富で、具体的な解決事例を持つ事務所を選びましょう。

ただし、守秘義務の観点から詳細な事例は公開されていない場合もあります。

アフターサポート体制

調査終了後のサポート体制も確認しておきましょう。

慰謝料請求や離婚手続きなどの法的サポートを受けられる事務所もあります。

また、調査結果に基づいた今後の対応についてアドバイスを受けられるかも重要なポイントです。

まとめ

浮気相手の調査は、真実を知り前に進むために重要な選択です。

個人で調査を行う場合、多くのリスクが伴いますが、専門家に任せることで、安全性と確実性を両立させながら進められます。

探偵社であれば、法律に則った方法で浮気相手の身元を特定し、慰謝料の請求や誓約書の作成といった事後対応についても、適切なアドバイスを受けることが可能です。

さらに、弁護士照会制度を利用すれば、電話番号やLINEの情報しかなくても、相手を特定できる可能性があります。

こうして得られた身元情報は、慰謝料請求や給料の差し押さえ、誓約書の作成など、さまざまな場面で有効に活用できるでしょう。

費用については、事前に情報を整理しておくことで調査時間を短縮し、コストを抑えることが可能です。

探偵事務所を選ぶ際には、届出証明書の確認、料金体系の透明性、調査実績、アフターサポート体制などを総合的に判断することが大切です。

浮気相手の調査について悩んでいる場合は、一人で抱え込まず、まずは専門家に相談してみてください。

T.L探偵事務所は、浮気調査に関して豊富な経験と実績を持つプロフェッショナルです。

調査方法や費用の見通しはもちろん、その後の対応まで含めて、お客様の状況に合わせた最適なプランをご案内しています。