【浮気調査】電話番号から浮気相手の名前・住所を特定する4つの方法

電話番号から浮気相手を特定する方法1. インターネットで検索する

浮気相手の電話番号（固定電話・携帯電話）が分かったら、GoogleやYahoo!などの検索エンジンを使って検索してみましょう。

浮気相手の名前や住所などの手がかりが掴める可能性があり、分からない場合でも勤務先やSNSのアカウントなど何かしらの情報が掴める可能性があります。

ただし、ネット上の情報はすべて正しいものだとは限りません。真偽不明の情報を鵜呑みにしないようご注意ください。

電話番号から浮気相手を特定する方法2. 「ネットの電話帳」で探す

浮気相手の電話番号が固定電話の場合は、電話番号検索サイト「ネットの電話帳」で調べてみるのがおすすめです。

ネットの電話帳に番号が掲載されていれば、浮気相手の自宅（実家）の住所の一部、また世帯主名などの情報を入手することができます。

ただし、ネットの電話帳はすべての世帯が掲載されているわけではありません。

また無料版と有料版があり、限られた電話番号しか調べることができないため注意が必要です。

※ハローページとは、NTT東日本・NTT西日本が過去に発行していた個人宅の固定電話番号が記載されている電話帳のこと。2023年2月に発行が終了しています。

近年では固定電話を契約していない世帯が増えており、プライバシーを保護したいという思いから電話帳への掲載を避ける傾向があります。

よって有力な手掛かりが掴める可能性は低めですが、固定電話の番号を掴んでいる場合は一度試しておきましょう。

電話番号から浮気相手を特定する方法3. 弁護士会照会制度を利用する

弁護士会照会制度とは

弁護士会照会制度とは、弁護士が依頼を受けた事件について「職務活動を円滑におこなうために設けられた法律上の制度（弁護士法第23条の2）」のこと。

弁護士会照会を利用すれば、電話番号だけでも対象者の個人情報を掴むことができます。

ただし、利用できるのは「調査する必要がある」とみなされたときのみ。

例えば、次のような事例の場合、弁護士会照会を利用することが可能です。

浮気相手の個人情報を入手した先に「慰謝料請求」「法的措置」などの目的があり、その目的を達成するために弁護士に依頼するのであれば、弁護士会照会を利用することができます。 「相手の名前と住所を知りたい。あとは自分で決着をつける。」など、照会だけの依頼・利用はできないためご注意ください。

ほかにも、弁護士会照会を使用する際には以下のような注意点があります。

審査に認められないと照会できない

弁護士が申請をしても「正しい目的で利用するのか」「本当に必要な情報か」など弁護士会の審査に認められなければ情報照会はできません。

これは弁護士法23条1項「秘密保持の権利及び義務」について定められています。

個人情報の漏洩など不要な事故を起こさないためにも、案件ごとに情報照会が妥当かどうか慎重に、かつ適正に判断され、不適格だと判断された場合は個人情報の取得も不可となります。

弁護士会が得た情報はすべて依頼者に開示される訳ではない

弁護士会が情報の照会をかけた後、回答用紙が届きます。

その際、案件調査に不要と思われる情報が記載されていた場合、弁護士会で該当箇所を黒塗りするなどの対応が認められています。

個人情報の取り扱いとなるため、細かな注意を払う必要があるのでしょう。

電話番号から浮気相手を特定する方法4. 探偵事務所・興信所に依頼する

探偵や興信所であれば、さまざまな方法を用いて電話番号から浮気相手の名前や住所等を特定することが可能です。

インターネット上には「携帯番号から個人を特定するような調査をおこなうのは違法です」という情報も見られますが、実際は法律に違反する行為ではありません。

正確には、調査で得た個人情報を悪用するなどして、ストーカーや嫌がらせ行為等をおこなった際には、違法行為として罰せられることはあります。

しかし、正当な理由があり、かつ調査結果を悪用しない場合は、多くの探偵事務所・興信所が電話番号から個人情報を特定することが可能です。

探偵・興信所に依頼すれば浮気の証拠も入手できる

探偵に依頼をすれば、尾行・張り込み・聞き込み調査などによって、パートナーの不貞行為の証拠を押さえてもらうこともできます。

慰謝料請求の際に利用できる確実な証拠と、浮気相手に関する情報の2つを同時に入手することができるため、自分で調べるよりもはるかに効率が良いことは間違いありません。

パートナーが浮気していることが分かっている場合は、一度探偵事務所に相談することをお勧め致します。

探偵に依頼するといくらかかる？浮気調査の費用相場

探偵の浮気調査の費用相場は10〜100万円程度。

どこまで調べるのか、また調査の難易度によって調査の費用が大きく変わります。

いくらぐらいかかるのか知りたいときは、探偵事務所の無料見積もり相談を利用してみるのがおすすめです。

探偵事務所によっては予算内で調査プランを組み立ててくれるところもありますので、まずはいくつかの探偵事務所に相談してみましょう。

そのうえで各事務所を比較検討し、費用面含めて親身に対応してもらえそうな探偵事務所に依頼されることをおすすめいたします。

【補足】警察は電話番号から浮気相手を特定できるのか？

警察は電話番号から個人情報を調べることはできない

警察が電話番号をもとに調査できるのは、刑事事件が起きたときのみ。

浮気・不倫は刑事事件として取り扱われないため、警察に相談しても警察が動いてくれることはないでしょう。

仮に、刑事事件に関連する浮気・不倫問題で警察の捜査が入ったとしても、警察が個人情報を教えることはありません。

警察に相談したほうがいいケースもある

警察には「民事不介入の原則」があり、原則として浮気や不倫などの民事トラブルに介入することはありません。

ただし、次のようなときはできるだけ早めに警察に相談することをおすすめします。

上記のような行為がある場合、浮気相手は脅迫罪・強要罪・恐喝罪・ストーカー規制法違反などの罪に問われることがあります。

証拠を持参したうえで、最寄りの警察署、または警察相談ダイヤル「#9110」に相談してみましょう。

まとめ

配偶者の浮気相手の電話番号しか分からなくても、名前や住所を特定することは可能です。

ただし、個人情報の取り扱いについては慎重な行動が求められます。

自分で浮気相手の電話番号から個人情報を入手した場合、個人情報保護法違反に抵触する恐れもあるため、十分な注意が必要です。

できるだけ安全に、かつ迅速に浮気相手の名前や住所を知りたいときは、調査のプロ・探偵への依頼が一番の近道です。

弊社・TL探偵事務所では、浮気調査に関するご相談を24時間365日無休でおこなっています。

「名前しか分からない不倫相手の身元を特定したい」「法廷で使える不貞行為の証拠を掴みたい」「調査費用を抑えたい」などでお悩みの際は、どうぞお話をお聞かせください。

内容をお聞きしたうえで、問題の解決までサポート致します。

調査料金のお支払いは、各種クレジットカード・分割払いにも対応可能です。

専任のカウンセラーによるアフターフォローもおこなっております。

悶々とした日々から抜け出して明るい未来を迎えるためにも、最初の一歩を踏み出しましょう。